女子ツアーで論議を呼んだテレビ放映権に関する問題。男子ツアーの反応は？

ツアー競技のテレビ“放映権”に関する問題を発端に、国内女子ツアーの来季の試合数が減少することを受け、男子ツアーを管轄する日本ゴルフツアー機構（JGTO）幹部は20日（木）、同様の権利獲得の主張について慎重な態度を示した。 日本女子プロゴルフ協会（LPGA）は財源確保などを目的に、昨年より既存の大会主催者が保持していた放映権の協会帰属を主張。これに反発した日本テレビ系列が放送していた3試合が開催を取りやめた。

男子ツアーも一部の大会を除いて、JGTOは大会の主催者ではなく、主管という立場で各大会を管理しており、放映権のひとつの根拠となる施設管理権を持たないと理解されている。一方で選手の肖像権を管理する立場にあり、JGTOの宇治重喜理事は「インターネットの時代で各分野での二次利用を含め、肖像権を管理することを確立しないといけない。主催者の方々と議論を重ねて、うまい形で着地させたい」とし、将来的にツアーがトーナメントの映像管理を担う考えを示した。

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ゴルフトーナメントは創成期に世界でテレビ局がバックアップしてきた過去があり、日本ではその歴史が長く続いてきた。そのため、ツアーが映像を一括管理できず、収入を得るどころか動画でのプロモーション展開が難しい。「（テレビ局側が）肖像権が我々にあることを理解されつつ、すべてにおいて（映像展開を）ダメというところがある。フェデレーション（世界ツアーの集まり）に行っても、（海外から）『日本ツアーの映像はないの？』と言われる」（宇治理事）という現実がある。

選手会では過去に震災被災地支援のチャリティを目的に、1シーズンの各大会の映像を集めたDVDを作成したが、各局との交渉で数カ月を要したこともあった。

一方で主催者側との交渉には「ある程度の時間をかけてやりたい」と慎重に進めていくつもり。「女子でそういうことがあって、みんなが考えなくてはいけない環境になった。放映権とは別の問題。ただ、映像を（ツアーに）預けていただけないと海外に売ることも、何もできない。二次利用も含め、肖像権を預かっている元として運営上のきちっとしたルールを作る」とし、権利のすべてを“持つ”前に、映像を“使う”権利も模索する考え。そのためには、既存の大会主催者にアピールすべきスポンサーメリットやゴルフ界への貢献度を示す具体案が欠かせない。（編集部・桂川洋一）