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コロナ禍で国内男子ツアーは役員報酬を3割カット 主管料は主催企業に“返納”へ

国内男子ツアーを統括する日本ゴルフツアー機構(JGTO)が新型コロナウイルス感染拡大防止を受けた試合数減少に伴い、執行役員の月額報酬を3割カットすることが分かった。JGTOは25日までに選手に対し、今季ツアーが受ける影響と現状を書面で報告。関係者によると、ツアーは今季、中止になった大会の主催スポンサーから1000万円の主管料も徴収しない方針だという。

男子ツアーは1月の開幕戦「SMBCシンガポールオープン」を終了してから、4月の第2戦「東建ホームメイトカップ」以降のレギュラーツアー7試合が中止され、再開は早くても7月の「日本プロゴルフ選手権」となっている。下部AbemaTVツアーも初戦から8試合続けて中止または延期された。

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青木功会長は「ツアーメンバーの皆さんへ」とした書面で、感染拡大を受けた今後の見通しについて言及した。シーズン再開にあたり、渡航が難しい海外在住選手や、出場優先順位の低い選手のプレー機会が損なわれない競技運営の重要性を強調。また、ウイルス問題が収束に向かっても、スポンサー企業が抱える財政的な問題を憂慮し、先行き不透明な状況を説明しながら、会長以下7人の担当理事(執行役員)の報酬を今年いっぱい、30%カットすることを明かした。

また、ツアーは今季、各大会が賞金ランキング加算対象のツアートーナメントとして承認される際に必要な主管料を徴収しない方向性を固めた。レギュラーツアーは1大会1000万円。トーナメント規定では悪天候等で中止された場合も“返納”義務はないが、災禍に伴う社会情勢に即した措置をとる考え。ツアー運営が財政的な苦境を強いられるなか、関係者は「選手はもちろん、ゴルフ界を普段支えるファン、スポンサーの皆さんも苦しい状況を余儀なくされている。どの社会においても、それぞれの負担が必要」と話した。

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