日本のゴルフ界を懸念する各界の人たちが集まった。落とし所を見つけられるか？

日本ゴルフ界の将来を危惧する有志による「日本ゴルフ改革会議」の第1回会合が27日、東京都千代田区にある参議院議員会館の会議室で開催された。

議長は評論家で日本プロゴルフ殿堂外部理事である大宅映子氏。副議長はJGTO顧問の諸星裕氏、アコーディアゴルフの元取締役の蟹瀬誠一氏、スポーツライターの玉木正之氏が務め、事務局長として（株）NOBORDER代表のジャーナリスト・上杉隆氏が枠組みを整え、組織として一般社団法人の申請を目指すという。

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同会の設立趣意書によると、この会は日本のゴルフ界の復興とゴルフ文化の健全化を目指す具体的な提言を行うことが目的とされている。だが、第1回会合から、提言で終わっては意味がない、ということが確認されるなど、将来にわたる積極的な活動方針も示された。

問題点を課題へと落とし込み、複数の関係各所に具体的なメリット、デメリットを提示しながらコーディネーションして、課題解消へと結びつけるのが、同会が目指す日本ゴルフ界での役回り。まずは各委員からの報告（要望）を元に個別案件について月2回のペースで議論を重ね、今秋を目処に提言、そして実際の動きに結びつけることが現時点での大まかなタイムスケジュールとなっている。

上杉事務局長によると、同会議発足のきっかけとなった一因には、日本プロゴルフ協会の倉本昌弘会長が、会長名で東京都議会の山崎一輝議員に宛てた「若洲ゴルフリンクスの素晴らしさについて」という文書の存在があるという。

その文書は、2020年に行われる東京オリンピックのゴルフ開催コースとして、霞ヶ関カンツリー倶楽部が内定しているが、東京の中心にあり、東京都が所有し、コース改造を含めた関連施設を作れば、恒久的に都民やゴルフファンが使うことができる若洲ゴルフリンクスを、競技候補地として再考できないかという主旨で書かれている。

同会議では、この件は倉本会長や日本プロゴルフ協会と同調しながら具体的な提言を目指すひとつの議題となる可能性が高いと見ている。他にもインターネット放送や、トーナメントやツアーのあり方などについて、様々な問題点を分析・議論しながら提言をまとめていくことになるという。

この日の第1回会合には日本プロゴルフ協会からスタッフが視察に訪れていたものの、ゴルフ界既存の団体で、会との明確な連携や関与を表明しているところはまだない。既存権益に縛られない立場の人々の意見を吸い上げるという側面もあるだけに、会議の舵取りは高度な繊細さを求められそうだ。（今岡涼太）