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競技は9ホールで争われ、期間中一人20回まで参加できる。参加者のプレーホール数が5000に達するごとに、1台約150万円の練習用ゴルフシミュレーター『ゴルフゾントレーニング』を東北ゴルフ連盟の加盟校へ寄贈する。同社はシミュレーションゴルフの普及を目的に、様々な企画を行なっているが、第1回のGLFは887人が参加して、計3万3579ホールをプレーした。今回、これと同数のプレー実績があれば6台の寄付となるわけだが、山田楊明社長はさらなる高みを目指している。

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「目標は5万ホールです。これにより、最低でも10台を被災地に寄付したい。一義的には被災地のジュニアゴルファーを勇気づける目的ですが、市場にはゴルフの自粛ムードが漂っている。このような空気を払拭して、大会への参加意義を明確に打ち出したかった。復興支援と市場活性化を両立させたいですね」――。10台となれば、1500万円相当だ。思い切った支援策といえるだろう。

同社はまた、「チームプレーファースト」と題した復興支援プログラムも企画している。楽天GORA、ゴルフパートナー、ゴーゴル、ALBA、そしてゴルフゾンの5社が参画予定で、チャリティーブレスレット（1個500円）を共同制作・販売するもの。制作費を除く収益の全額を義援金に振り向ける計画で、ネット企業や中古チェーン、ゴルフメディアなどのゴルフ関連異業種が、共同企画を通じて団結する。

ゴルフ産業は、多くの業種で構成されるのが特徴だ。いわゆる主要3業種はゴルフ場、練習場、用品メーカーに集約されるが、周辺にはインターネット関連、シミュレーションゴルフ、新規参入のアパレルやメディアなど、多種多様な顔ぶれが揃う。これまでは横の連携が希薄だったことから、それぞれの得意分野を活かした「融合策」は稀だったが、今回の大震災を受けて、復興支援を軸とした連携が活発に行われている。今後の市場形成において、明るいサインといえるだろう。