日本ゴルフ界合同で行われた記者発表に、20団体の代表者が登壇した

財団法人日本ゴルフ協会の安西孝之会長は、3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震における、震災復興の支援として、日本ゴルフ界が合同で「震災復興支援グリーン・ティー・チャリティー」を立ち上げることを発表した。

既に各団体がこの震災に関して支援活動を発表しているが、日本のゴルフ界からの支援を1つにと一致団結し、日本ゴルフサミット会議を構成する16団体をはじめ、ゴルフ関連団体を含む20団体が、力と知恵を合わせて支援を行っていく。

＜＜　下に続く　＞＞

「日本のゴルフが、日本のチカラに。」をスローガンとし、具体的には、日本3大オープン（JGA）、日本プロゴルフ選手権（PGA）、男子ツアー（JGTO）、女子ツアー（LPGA）、シニアツアー（PGA）の本年度開催するすべての大会をチャリティトーナメントとし、賞金の一部を寄付する。また、ゴルフトーナメント、ゴルフ場・練習場、アマチュア競技会場にて、チャリティグッズの販売や、募金箱の設置、入場料の一部をチャリティに充て、義援金を募る仕組みを構築していく。義援金の目標金額は50億円としている。

安西会長は、「ゴルフ団体が一致団結して、有効な支援活動を行っていくには、スポーツ界として何が出来るか、ゴルフというスポーツを通じて、被災された方々が難局を乗り越える力になれれば」と強い思いを口にした。

「国の一大事、（阪神大震災の時も同様だが）ことの大きさを徐々にみんなが認識し始めた。1つのスポーツを通じて、みんなの（支援の）気持ちが表面化して実現できたと思っている」と、オフィシャルスポークスマンとして登壇した青木功。また男子ツアーで活躍する片山晋呉は、「開幕直前にして、このような活動をみんなで行うことが大事。自分がその先頭を切って引っ張っていけたらいい」と語った。

【賛同団体】
財団法人 日本ゴルフ協会、社団法人 ゴルファーの緑化促進協力会、社団法人 日本ゴルフ場事業協会、公益社団法人 日本パブリックゴルフ協会、社団法人 全日本ゴルフ練習場連盟、社団法人 日本ゴルフ用品協会、社団法人 日本ゴルフトーナメント振興協会、社団法人 日本プロゴルフ協会、社団法人 日本ゴルフツアー機構、社団法人 日本女子プロゴルフ協会、NPO法人 芝草研究開発機構、日本ゴルフ関連団体協議会、全国ゴルフ場関連事業協会、全国ゴルフ会員権取引業団体連絡会、日本ゴルフコース設計者協会、日本ゴルフジャーナリスト協会、日本ゴルフ場支配人会連合会、日本学生ゴルフ連盟、日本高等学校ゴルフ連盟、NPO法人 日本ジュニアゴルファー育成協議会 （順不同）

• 東北地方太平洋沖地震について