JLPGAの小林浩美会長（中央）※JGMA代表撮影

日本女子プロゴルフ協会（JLPGA）の小林浩美会長は24日、GMOインターネットが来季の国内女子ツアーの大会主催を辞退したことに関連し、協会の方針と事態の経緯を説明した。

2022年シーズンの日程発表が行われたこの日、小林会長は「ここ数日、GMOインターネット・レディース サマンサタバサグローバルカップに対する誤った事実関係に基づく記事などが散見されている」と切り出した。

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有料配信で財政基盤の確立を

まず「10月に発表した通り」として、来年から全ての公認競技の放映権はJLPGAに帰属し、地上波、BS、CS、インターネット放送を行う場合はJLPGAの許諾が必要となると念押しした。

その上で、インターネット放送をJLPGAが無料ではなく有料配信することは全ての大会主催者に繰り返し説明済みで、理解を得ていると強調した。有料配信の理由として、無料配信では地上波やBSと視聴者の奪い合いになり、テレビ局を含む主催者に悪影響が出るため、すみ分けが必要だと主張した。

さらに、有料放送は協会の長期的な財務基盤確立への第一歩となり、会費削減、フィットネスカーや託児所の導入、年金制度の樹立など選手らの福利厚生の充実につながる、と力を込めた。

「去年の時点で説明」

GMOの大会主催辞退について、JLPGAとしての見解を表明。「2020年12月16日、21年4月19日に協会が主催したミーティングでは、大会主催者にネット配信を有料課金で行うことを説明した」と経緯を明かし、その場にGMOインターネットの取締役も出席していたとして、事前に説明がなかったとするGMO側の主張に反論した。

GMOは2021年7月の主催大会を無料でネット中継したが、今年10月にGOLF TVによる有料放送が始まる以前は環境が整わず「大会ごとに無料や有料を問わず、ネット配信を許諾した」と補足した。

リモートで記者会見に臨んだ小林浩美JLPGA会長（提供：JLPGA）

「GMOインターネットをはじめ、各大会主催者は2022年JLPGA公認競技のネット配信を当協会が一括して有料課金で行うことを承知の上で、大会開催を申し込まれているとの理解だ」と繰り返し、「遅くとも去年の時点でご承知のはず。それにも関わらず、今になってネット配信を無料で行わないことを理由に挙げて、大会を辞退された。GMO以外の主催者からは本日までに、有料課金について説明がなかったと指摘されたことはない」と強い口調で締めくくった。

GMOの熊谷正寿会長兼社長はTwitterを更新し「小林会長の回答はミスリード。有料の説明はあっても『無料はダメ』という説明は一切ありませんでした」と再反論した。

実際どうなる？

その後の質疑応答で、小林会長は来季のインターネット放送について、現在GOLF TVを含む複数社と交渉中であるものの「まだ決定していない」と述べた。

地上波、BS、CSなどのテレビ放送は可能な限り実施してほしいと要望する一方、来季は無料としている放映権料に関し、2023年以降は「有料の方向で検討中」とした。