マグレガーゴルフジャパン（MGJ）は昨年末、同社の株式を100％保有する米マグレガーゴルフカンパニーとマネジメント・バイアウト（MBO）について合意した。日本側の経営陣が親会社からMGJの全株式を買い取ったもので、1月からの新体制は田中誠社長が相談役、平山勝常務が社長に就任した。 MGJは同時に、マグレガーゴルフアジア（香港）の全株式も取得したため、これまで日本サイドがカバーしていた日本、韓国に加え、中国、香港、台湾、タイ、シンガポール、インドなど、商圏はアジア全域に拡大する。 米マグレガー社は03年、サントリーが保有していたMGJ株の75％を買い戻して完全子会社としていたが、07年には米マグレガー社の資本再構築を目的に、投資会社のサンカティ・アドバイザーズLLCが筆頭株主になっていた。今回のMBOは昨年9月、サンカティ社からMJGに持ち込まれた案件で、米マグレガー社の苦戦が最大の理由とみられている。「日本市場の再強化とアジアでの成長を見込み、株式取得に踏み切った」（MGJ）。 日本とアジアを合わせた年商は昨年、約40億円だったが、5年後を目処に80億円（アジア30億円含む）を達成したい考え。これまでMGJは、日本であげた収益の大半を米本社に「上納」してきたため、内部留保や再投資に一定の「縛り」があったわけだが、新体制のキャッシュフローはすべて自社で管理できる。そのメリットを生かして、反転攻勢につなげる構え。