メンバーの約半数が外国籍の国内男子ツアー 再開の争点は「入国制限」

新型コロナウイルスの感染拡大でシーズンが中断、2020年と21年を1シーズンとした国内男子ツアー。トーナメントを統率する日本ゴルフツアー機構(JGTO)は17日、臨時総会終了後にリモート会見を開き、再開に向けた判断基準の条件のひとつに「ツアーメンバーの入国制限が解除されている状況」を挙げた。

8月開催の「長嶋茂雄招待セガサミーカップ」(北海道／ザ・ノースカントリーGC)からのトーナメント再開に向けて調整を進めるが、男子ツアーは今季の賞金シード選手65人のうち、31人が外国籍。アジア諸国をはじめ日本への入国制限が続き、日本に滞在していない外国人選手は当面の大会出場が不透明な状況となっている。

競技担当理事の田島創志によると、すべての国からの完全な入国制限解除がシーズン再開の条件ではなく、「基本的に2週間の自粛隔離（が必要な段階）であっても、ツアーは再開するという認識」。まずは、韓国など一部からの外国人の入国が拒否されている現在の状況がわずかでも改善される必要がある。その上で、「報道では、出国先の国でPCR検査が陰性、（向こう）14日間の予定表を提出したうえでビザの取得が可能、入国した段階でPCR検査が陰性となれば、その14日間の待機（自主隔離）は省略されるというものもある」とし今後も情勢を注視する構え。現状が続く場合は特別保障制度などもふまえて再開のあり方を検討する。

感染対策にもとづく諸外国の政府対応がツアー運営にも大きく影響する。田島理事は「青木功（JGTO）会長の知り合いのラインから外務省と法務省、官邸の方に働きかけています」とも話した。