新型コロナウイルス感染拡大 ティーチングプロにも影響

日本プロゴルフ協会（PGA）の倉本昌弘会長は30日、新型コロナウイルス感染拡大がもたらすティーチングプロへの影響を語り、対象者への経済的支援を行う考えを示した。都内での定時社員総会後の会見で構想を口にした。

倉本会長は現段階での国内のゴルフ場運営について「コンペなどは減っているが、（プレーする）個人のゴルファーや、練習場のお客さんは前年比で増えている」という報告を受けたことを明らかにした。その一方で5672人のPGA会員のうち、レッスンを本業とするティーチングプロ（TCP）3191人の先行きが明るいとはいえない。「スクールを経営する人の減収はあまりないが、個人で動く人の収入はダウンしていることも分かった」と心配した。

「きょうの理事会で、（協会）会費の免除や一時金の支給ということを考えましょうか、という話も出た。ただ、今すぐ決めることではないので、一律にするのか、申請制とするのかなどを考えたい」とし、総務・財務委員会からの資料をもとに次回5月11日の理事会で方向性を固めたい考えだ。

シーズン中断を余儀なくされている米国男子ツアーは選手に対し、最高で10万ドル（約1070万円）をシーズン終了後のフェデックスカップボーナスから前借りできる金銭援助の制度を打ち出した。倉本会長は「我々は“一歩進んで”、自分たちの持っているお金を出すという気持ちでいる。もちろん各協会（全国のプロ協会）の中枢幹部たちが自分たちの給料を減額するという話も出た」と組織的に対策を練る。（編集部・桂川洋一）