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SRIスポーツはこのほど、東北地方太平洋沖地震の被災地にボール売上の一部を寄贈することを決めた。4月1日から9月30日までに国内出荷したすべてのラウンドボールにつき、出荷額の2％を義援金に振り向けるもの。長引く原発事故や夏季に予想される停電など、ゴルフのプレー環境には多くの不確定要素が指摘される。そのため、消耗品のボール需要も読みにくいが、同社は義援金総額を5000万円程度に予想している。

「リーディングカンパニーのひとつとして、ゴルフの自粛ムードは看過できません。時間軸で考えれば、瞬時に決断するものと中長期で支援する方策がありますが、今回は即座に決断することを重視しました。今後、ほかのプランも継続的に考えます」（同社）

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「瞬時の決断」には理由がある。日本のゴルフ市場は毎年、マスターズを契機に活気づくが、今週は男子ツアーの開幕と女子ツアーの再開を控えている。この機をとらえてプレーにまつわる『うしろめたさ』を払拭し、ボール購入と復興支援の同一化を図る狙い。「プレー需要が高まれば、いずれゴルフクラブなど大型商品の購入にもつながります」。その起爆剤として、「自腹」を切ったもの。

地震発生後、ゴルフ用品市場は小売りベースで昨対3～4割減とみられているが、このような縮小局面は同社も同じ。それでも収益の一部を振り向けたのは、「同業他社にも追随してもらいたい」との思いがあるから。国内約130コースを運営するPGMが「1プレーにつき100円」を義援金にまわすことは既報したが、メーカーとゴルフ場の大手が共同歩調をとったことは、自粛ムードの払拭に寄与しそう。

ゴルフ関連20団体は先頃、震災復興支援を目的とした「グリーン・ティー・チャリティー」（GTC）を旗揚げしたが、SRIスポーツの活動は「GTC」の統一タイトルを掲げたアクションの第一弾に位置づけられる。